国際製薬技術協会による2022年の年間優秀施設賞を2つのカテゴリーで受賞

- 幹細胞治療製品の革新的な「受注生産」工程が「Supply Chain」カテゴリーで受賞
- ドイツのジンゲンのワクチン製造施設が、製造工程におけるデジタル技術の応用を評価する「Pharma 4.0」カテゴリーを受賞
- 今回の受賞は患者さんを中心に考える価値観が当社の製造および供給工程全体においても浸透していることを示す

当社は、本日、国際製薬技術協会（International Society for Pharmaceutical Engineering：ISPE）による2022年の年間優秀施設賞（Facility Of the Year Awards：FOYA）の「Supply Chain」カテゴリーならびに「Pharma 4.0™」カテゴリーで受賞しましたのでお知らせします。「Supply Chain」カテゴリーでは、患者さんを中心に考えた新たなサプライチェーンを同種間葉系幹細胞治療製品で構築したことで受賞しました。さらに、ドイツのジンゲンにあるワクチン製造施設が「Pharma 4.0™」カテゴリーで受賞しました。

当社のグローバル マニュファクチャリング & サプライ オフィサーであるトーマス・ウォスニフスキー（Thomas Wozniewski）は、「当社の製造に対する姿勢は、患者さんのニーズに応えるという私たちの揺るぎない想いが原動力となっています。今回の受賞はこの想いをさらに強めるとともに、画期的な治療を開発し、患者さんにお届けするために当社の最先端施設で行われているイノベーションを示すものです。当社がISPEによるFOYAの2つのカテゴリーで受賞したことを光栄に思います。当社は今後もデジタルトランスフォーメーションを更に進めてまいります」と述べています。

FOYAの「Supply Chain」カテゴリーは業務のスピード、堅牢性、レスポンスの向上を目指した原則、システムおよび管理ツールの新規適用を評価するものです。今回の受賞は、当社の初の同種間葉系幹細胞治療製品におけるサプライチェーン・マネジメント・プログラムの全面的な見直し、中でも製造完了後72時間以内に患者さんに投与するための取り組みが評価されました。同種間葉系幹細胞治療製品の有効期間は短く、シームレスで厳密な温度管理下での輸送が必要であるため、迅速さが極めて重要です。当社は、「受注生産」プロセス実現のために、クラウドベースのコントロールタワー・プラットフォームを導入し、エコシステム（医療機関、流通・配送パートナー、当社の工場や事業部門）を繋いでいます。本プラットフォームにより、医療機関はウェブポータル経由で製造枠を直接予約した後、エンド・ツー・エンドの可視化およびサプライチェーンの各ステップでの通知により、最終製品の配送状態を追跡することができます。

「Pharma 4.0™」カテゴリーでは、ISPEは、高度なデジタル技術の革新が医薬品製造施設において安全性、製品の質、生産性における成果の向上につながったかを示した施設を評価しています。ドイツのジンゲンにある当社のワクチン製造施設は最先端の工程設備を備えて建設されており、主要部に高度なデジタル技術が重層的に組み込まれています。さらに、当社は同時に日常業務における検査精度を向上させ、誤判定率   を低減させるアプリケーションを開発するために、マサチューセッツ工科大学（MIT）との共同研究を行っています。

＜ISPEのFacility of the Year Awardsプログラムについて＞

年間優秀施設賞（Facility of the Year Awards：FOYA）は2004年に創設され、新規の革新的なテクノロジーを活用して製品の品質を向上させ、高品質な医薬品を製造する際のコストを削減し、プロジェクト実施における進展を示す最先端のプロジェクトを表彰しています。FOYAプログラムは、テクノロジーや最先端のアプローチの新たな応用法の開発を共有し、設備設計、設備建設および稼働における成果を紹介する、薬学および製造業のプラットフォームを提供するものです。
詳細については、ISPE.org/Facility-Year-Awardsをご覧ください。

＜武田薬品について＞

武田薬品工業株式会社（TSE：4502/NYSE:TAK）は、日本に本社を置き、自らの企業理念に基づき患者さんを中心に考えるというバリュー（価値観）を根幹とする、グローバルな研究開発型のバイオ医薬品のリーディングカンパニーです。武田薬品は、「すべての患者さんのために、ともに働く仲間のために、いのちを育む地球のために」という約束を胸に、革新的な医薬品を創出し続ける未来を目指します。研究開発においては、オンコロジー（がん）、希少遺伝子疾患および血液疾患、ニューロサイエンス（神経精神疾患）、消化器系疾患の4つの疾患領域に重点的に取り組むとともに、血漿分画製剤とワクチンにも注力しています。武田薬品は、研究開発能力の強化ならびにパートナーシップを推し進め、強固かつ多様なモダリティ（創薬手法）のパイプラインを構築することにより、革新的な医薬品を開発し、人々の人生を豊かにする新たな治療選択肢をお届けします。武田薬品は、約80の国と地域で、医療関係者の皆さんとともに、患者さんの生活の質の向上に貢献できるよう活動しています。

詳細については、https://www.takeda.com/jp/をご覧ください。

 

＜留意事項＞

本留意事項において、「ニュースリリース」とは、本ニュースリリースにおいて武田薬品工業株式会社（以下、「武田薬品」）によって説明又は配布された本書類、口頭のプレゼンテーション、質疑応答及び書面又は口頭の資料を意味します。本ニュースリリース（それに関する口頭の説明及び質疑応答を含みます）は、いかなる法域においても、いかなる有価証券の購入、取得、申込み、交換、売却その他の処分の提案、案内若しくは勧誘又はいかなる投票若しくは承認の勧誘のいずれの一部を構成、表明又は形成するものではなく、またこれを行うことを意図しておりません。本ニュースリリースにより株式又は有価証券の募集を公に行うものではありません。米国1933年証券法に基づく登録又は登録免除の要件に従い行うものを除き、米国において有価証券の募集は行われません。本ニュースリリースは、（投資、取得、処分その他の取引の検討のためではなく）情報提供のみを目的として受領者により使用されるという条件の下で（受領者に対して提供される追加情報と共に）提供されております。当該制限を遵守しなかった場合には、適用のある証券法違反となる可能性がございます。

 

武田薬品が直接的に、又は間接的に投資している会社は別々の会社になります。本ニュースリリースにおいて、「武田薬品」という用語は、武田薬品及びその子会社全般を参照するものとして便宜上使われていることがあり得ます。同様に、「当社（we、us及びour）」という用語は、子会社全般又はそこで勤務する者を参照していることもあり得ます。これらの用語は、特定の会社を明らかにすることが有益な目的を与えない場合に用いられることもあり得ます。

本ニュースリリースに記載されている製品名は、武田薬品または各所有者の商標または登録商標です。

 

＜将来に関する見通し情報＞

本ニュースリリース及び本ニュースリリースに関して配布された資料には、武田薬品の見積もり、予測、目標及び計画を含む当社の将来の事業、将来のポジション及び業績に関する将来見通し情報、理念又は見解が含まれています。将来見通し情報は、「目標にする（targets）」、「計画する（plans）」、「信じる（believes）」、「望む（hopes）」、「継続する（continues）」、「期待する（expects）」、「めざす（aims）」、「意図する（intends）」、「確実にする（ensures）」、「だろう（will）」、「かもしれない（may）」、「すべきであろう（should）」、「であろう（would）」「することができた（could）」、「予想される（anticipates）」、「見込む（estimates）」、「予想する（projects）」などの用語若しくは同様の表現又はそれらの否定表現を含むことが多いですが、それに限られるものではありません。これら将来見通し情報は、多くの重要な要因に関する前提に基づいており、実際の業績は、将来見通し情報において明示又は暗示された将来の業績とは大きく異なる可能性があります。その重要な要因には、日本及び米国の一般的な経済条件を含む当社のグローバルな事業を取り巻く経済状況、競合製品の出現と開発、世界的な医療制度改革を含む関連法規の変更、臨床的成功及び規制当局による判断とその時期の不確実性を含む新製品開発に内在する困難、新製品および既存製品の商業的成功の不確実性、製造における困難又は遅延、金利及び為替の変動、市場で販売された製品又は候補製品の安全性又は有効性に関するクレーム又は懸念、新規コロナウイルス・パンデミックのような健康危機が、当社が事業を行う国の政府を含む当社とその顧客及び供給業者又は当社事業の他の側面に及ぼす影響、買収対象企業とのPMI（買収後の統合活動）の時期及び影響、武田薬品の事業にとっての非中核事業を売却する能力及びかかる資産売却のタイミング、当社のウェブサイト(米国SEC提出書類)又はwww.sec.gov において閲覧可能な米国証券取引委員会に提出したForm 20-Fによる最新の年次報告書及び当社の他の報告書において特定されたその他の要因が含まれます。武田薬品は、法律や証券取引所の規則により要請される場合を除き、本ニュースリリースに含まれる、又は当社が提示するいかなる将来見通し情報を更新する義務を負うものではありません。過去の実績は将来の経営結果の指針とはならず、また、本ニュースリリースにおける武田薬品の経営結果は武田薬品の将来の経営結果又はその公表を示すものではなく、その予測、予想、保証又は見積もりではありません。

 

＜医療情報＞

本ニュースリリースには、製品についての情報が含まれておりますが、それらの製品は、すべての国で発売されているものではありません。また、国によって異なる商標、効能、用量等で販売されている場合もあります。ここに記載されている情報は、開発品を含むいかなる医療用医薬品の効能を勧誘、宣伝又は広告するものではありません。

 

以上