グローバル市場での継続的な成長と競争力の強化に向けて、戦略的なリーダーシップ体制の変更を発表

当社は、本日、競争が激しくダイナミックなグローバル市場において長期的な成長を継続するために、マネジメントチーム体制の一部変更を決定しましたのでお知らせします。個別に記載のない限り、2022年度開始時（2022年4月1日）付けの変更となります。これらのマネジメントメンバーは代表取締役社長兼CEOクリストフ・ウェバーの直属となります。

• プラズマ デライブド セラピーズ ビジネスユニットのIT部門のヘッドであったガブリエレ・リッチ（Gabriele Ricci）は、2022年2月1日付でチーフ データ＆テクノロジー オフィサー（CDTO）に就任しました。リッチは、当社のグローバル データ＆テクノロジー部門の重要な変革を指揮します。既存のIT部門を強化・発展させることで、業界をリードするデータおよびテクノロジーのアプローチを構築し、患者さんや社会に向けて革新的な医薬品をより良い形でお届けすることを目指します。
• 現在、U.S. ビジネスユニット プレジデント＆グローバル ポートフォリオ コマーシャライゼーション プレジデントであるラモナ・セケイラ（Ramona Sequeira）は、グローバル ポートフォリオ ディビジョンのプレジデントに就任します。新設となるこの部門は、3つのグローバル組織と3つの地域事業を統括し、当社の新製品および既存のグローバル製品を確実に患者さんにお届けすることを目指します。セケイラは、グローバル メディカル、グローバルプロダクト ローンチ ストラテジー、ワクチン ビジネス ユニットならびに、EUCAN（欧州およびカナダ）ビジネス ユニット、グロース＆エマージング マーケッツ ビジネス ユニット、新設の中国ビジネスユニットの3つの地域ビジネスユニットを統括します。
• 現在、プラズマ デライブド セラピーズ ビジネスユニットのプレジデントであるジュリー・キム（Julie Kim）は、U.S. ビジネスユニット プレジデント兼米国カントリーヘッドに就任します。当社の成功にとって重要な市場である米国において、引き続き成長をもたらすことに注力します。
• 現在、EUCAN（欧州およびカナダ）ビジネスユニットのプレジデントであるジャイルズ・プラットフォード（Giles Platford）は、今後数年間にわたって当社の収益成長の重要なドライバーのひとつであり続けるプラズマ デライブド セラピーズ ビジネスユニットのプレジデントに就任します。

代表取締役社長兼CEOのクリストフ・ウェバー（Christophe Weber）は、「当社のマネジメントチームは、常に患者さんを中心に考えるというバリュー（価値観）に基づき、革新的な医薬品をお届けする研究開発型のグローバルバイオ医薬品企業への変革を推進する役割を果たしてきていました。私たちの戦略は実を結んでおり、競争力のある規模、グローバルな事業展開、臨床開発段階にある40の新規候補物質（NME）を含む多様なパイプラインにより勢いを得ております。また、グローバルで医薬品を上市する能力を強化し、データやデジタルを活用して患者さんの体験を変革するなど、明確な目標を持って将来に向かって歩みを進めています。この経営チームが当社を次のレベルに引き上げ、成長と進化を継続させていくと確信しています」と述べています。

加えて、エグゼクティブチームの他のメンバーの職責を広げます。チーフ HR オフィサーのローレン・デュプレイ（Lauren Duprey）は、従業員のウェルビーイングプログラムを推進し、大薮貴子チーフ グローバル コーポレート アフェアーズ オフィサーは、企業としてのパーパス（存在意義）を果たすためのサステナビリティ (purpose-led sustainability)を重要な注力分野として推進し、新たな役職名をチーフ グローバル コーポレート アフェアーズ＆サステナビリティ オフィサーとします。また、チーフ エシックス＆コンプライアンス オフィサーのムワナ・ルゴゴ （Mwana Lugogo）は、データプライバシーも担当します。当社はオンコロジー事業および日本事業に加え、研究開発、財務、事業開発、人事、品質、倫理・コンプライアンス、法務、グローバル コーポレート アフェアーズ、経営戦略、製造などの重要な分野にも引き続き注力し、既存のリーダーシップチームが引き続きCEOのウェバーのもとで取り組みます。

＜武田薬品について＞ 

武田薬品工業株式会社（TSE：4502/NYSE:TAK）は、日本に本社を置き、自らの企業理念に基づき患者さんを中心に考えるというバリュー（価値観）を根幹とする、グローバルな研究開発型のバイオ医薬品のリーディングカンパニーです。武田薬品は、「すべての患者さんのために、ともに働く仲間のために、いのちを育む地球のために」という約束を胸に、革新的な医薬品を創出し続ける未来を目指します。研究開発においては、オンコロジー（がん）、希少遺伝子疾患および血液疾患、ニューロサイエンス（神経精神疾患）、消化器系疾患の4つの疾患領域に重点的に取り組むとともに、血漿分画製剤とワクチンにも注力しています。武田薬品は、研究開発能力の強化ならびにパートナーシップを推し進め、強固かつ多様なモダリティ（創薬手法）のパイプラインを構築することにより、革新的な医薬品を開発し、人々の人生を豊かにする新たな治療選択肢をお届けします。武田薬品は、約80の国と地域で、医療関係者の皆さんとともに、患者さんの生活の質の向上に貢献できるよう活動しています。

詳細については、https://www.takeda.com/jp/をご覧ください。 

＜留意事項＞

本留意事項において、「ニュースリリース」とは、本ニュースリリースにおいて武田薬品工業株式会社（以下、「武田薬品」）によって説明又は配布された本書類、口頭のプレゼンテーション、質疑応答及び書面又は口頭の資料を意味します。本ニュースリリース（それに関する口頭の説明及び質疑応答を含みます）は、いかなる法域においても、いかなる有価証券の購入、取得、申込み、交換、売却その他の処分の提案、案内若しくは勧誘又はいかなる投票若しくは承認の勧誘のいずれの一部を構成、表明又は形成するものではなく、またこれを行うことを意図しておりません。本ニュースリリースにより株式又は有価証券の募集を公に行うものではありません。米国 1933 年証券法に基づく登録又は登録免除の要件に従い行うものを除き、米国において有価証券の募集は行われません。本ニュースリリースは、（投資、取得、処分その他の取引の検討のためではなく）情報提供のみを目的として受領者により使用されるという条件の下で（受領者に対して提供される追加情報と共に）提供されております。当該制限を遵守しなかった場合には、適用のある証券法違反となる可能性がございます。

武田薬品が直接的に、又は間接的に投資している会社は別々の会社になります。本ニュースリリースにおいて、「武田薬品」という用語は、武田薬品及びその子会社全般を参照するものとして便宜上使われていることがあり得ます。同様に、「当社（we、us及びour）」という用語は、子会社全般又はそこで勤務する者を参照していることもあり得ます。これらの用語は、特定の会社を明らかにすることが有益な目的を与えない場合に用いられることもあり得ます。

本ニュースリリースに記載されている製品名は、武田薬品または各所有者の商標または登録商標です。

＜将来に関する見通し情報＞

本ニュースリリース及び本ニュースリリースに関して配布された資料には、武田薬品の見積もり、予測、目標及び計画を含む当社の将来の事業、将来のポジション及び業績に関する将来見通し情報、理念又は見解が含まれています。将来見通し情報は、「目標にする（targets）」、「計画する（plans）」、「信じる（believes）」、「望む（hopes）」、「継続する（continues）」、「期待する（expects）」、「めざす（aims）」、「意図する（intends）」、「確実にする（ensures）」、「だろう（will）」、「かもしれない（may）」、「すべきであろう（should）」、「であろう（would）」「することができた（could）」、「予想される（anticipates）」、「見込む（estimates）」、「予想する（projects）」などの用語若しくは同様の表現又はそれらの否定表現を含むことが多いですが、それに限られるものではありません。これら将来見通し情報は、多くの重要な要因に関する前提に基づいており、実際の業績は、将来見通し情報において明示又は暗示された将来の業績とは大きく異なる可能性があります。その重要な要因には、日本及び米国の一般的な経済条件を含む当社のグローバルな事業を取り巻く経済状況、競合製品の出現と開発、世界的な医療制度改革を含む関連法規の変更、臨床的成功及び規制当局による判断とその時期の不確実性を含む新製品開発に内在する困難、新製品および既存製品の商業的成功の不確実性、製造における困難又は遅延、金利及び為替の変動、市場で販売された製品又は候補製品の安全性又は有効性に関するクレーム又は懸念、新規コロナウイルス・パンデミックのような健康危機が、当社が事業を行う国の政府を含む当社とその顧客及び供給業者又は当社事業の他の側面に及ぼす影響、買収対象企業とのPMI（買収後の統合活動）の時期及び影響、武田薬品の事業にとっての非中核事業を売却する能力及びかかる資産売却のタイミング、当社のウェブサイト(米国SEC提出書類)又はwww.sec.gov において閲覧可能な米国証券取引委員会に提出したForm 20-Fによる最新の年次報告書及び当社の他の報告書において特定されたその他の要因が含まれます。武田薬品は、法律や証券取引所の規則により要請される場合を除き、本ニュースリリースに含まれる、又は当社が提示するいかなる将来見通し情報を更新する義務を負うものではありません。過去の実績は将来の経営結果の指針とはならず、また、本ニュースリリースにおける武田薬品の経営結果は武田薬品の将来の経営結果又はその公表を示すものではなく、その予測、予想、保証又は見積もりではありません。

以上