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社内公募制度を活用して幅広いキャリア形成が可能

Keisuke. N
Medical Research Excellence
Evidence Generation & Outcomes Research Gastroenterology, Head
(所属/タイトルは取材当時のものです。)

薬学部卒業、大学院医学研究科修了後、タケダに新卒入社。開発部門にて12年間、臨床開発モニター・臨床企画職を経験。その後、JMO(Japan Medical Office)にてMSL(Medical Science Liaison)・臨床研究推進担当を経て、現職として勤務。

  • 経験を活かし社内公募制度で新しい役割に挑戦
  • 多様な背景を持つ仲間と新しいことにチャレンジし、患者さんに貢献
  • 個々のニーズに対応したサポート体制が充実


経験を活かし社内公募制度で新しい役割に挑戦

入社後、開発部門で臨床開発の担当者として、治験の計画をまとめるクリニカルサイエンスを始め、治験を推進するさまざまな業務に携わりました。

JMOの新設当時、私は新たなキャリアを積みたいと考えていた時期で、これまで国内の製薬業界にはなかったMSLに関心を持っていました。携わっていた臨床開発プロジェクトが終了したタイミングだったこともあり、社内公募制度を活用して開発部門からJMOに異動しました。2年間MSLを経験した後、再び社内公募でJMO内の臨床研究推進担当チームに移りました。現在は同チームのマネジャーを務めています。

タケダの社内公募制度は、希望する部署への異動を申し込める制度で、いわば“社内転職”のようなものです。社内では、この制度を活用して新たにキャリア形成をしている方も少なくありません。タケダに居続けながら新しいことにチャレンジできる機会があるのは、キャリアデザインの幅が広がる非常に良い制度だと感じています。

経験を活かし新しいことへのチャレンジを通じ、患者さんに貢献

現在私が携わっている「臨床研究の推進業務」は、臨床研究計画の立案から研究の実行(モニタリング・事務局、データマネジメント、統計解析、メディカルライティング、プロジェクトマネジメント等)、論文化まで業務内容は多岐にわたっています。このうちいくつかは開発部門で経験をしており、MSLとしてKOL(Key Opinion Leader)と意見交換を重ねてきた経験も現職務に活きています。特にJMOでの臨床研究は治験と異なり、「実際の医療現場でどのようなエビデンスが必要か」という視点から入るため、KOLとの密な意見交換は欠かせません。こうした場面では、MSLとしての経験が役立っていると考えています。

メディカルアフェアーズ部門は、専門性が高く、多様なバックグラウンド、視点を持つ人材が集まることで、クロスファンクショナルにその活動を牽引していくことができると考えています。

私は「患者さんに貢献する」というゴールに向けて、常に前向きで、新しいことにチャレンジする気持ちで日々の業務に臨んでいます。「患者さんに貢献する」という想いで前向きにチャレンジできる方には、JMOは仲間からの刺激を受け、専門性を発揮できる良い環境だと思います。

個々のニーズに対応したサポート体制が充実

JMOは、導入研修も充実していますが、他の必要な研修への参加も後押ししてくれる柔軟性の高い組織です。私自身、臨床研究推進担当チームのマネジャー就任後に、マネジャー対象の1 on 1研修コースを受講し、成長の糧とすることができました。特にJMOは多様な専門性を求められるため、外部研修や学会への参加など、学ぶことに対するサポートが充実しています。

働きやすさという点では、新型コロナウイルス感染症の流行拡大以前から積極的に導入されているフレックス勤務制度が非常に有用です。仕事とプライベートとのバランスが取りやすく、それが仕事の充実にもつながっていると考えています。たとえば、午前中は家族との時間に充て、午後から業務を開始するなど、1日の働き方を自己管理でき、JMOの全従業員がそれを「当たり前」とする組織風土が根付いています。

また、私は福利厚生の育児休暇制度も活用しました。ファミリーサポート休暇や子どもの看護休暇など、多彩な休暇制度が充実しており、男女問わず活用しています。
充実した人生を送るためには、仕事とプライベートをバランスよく両立できることが大切なので、タケダのさまざまな制度によるワークライフバランスへの強力なサポートは非常にありがたいと感じています。

※ファミリーサポート休暇:家族の介護、看護や育児、子どもの学校行事への参加など、家族へのサポートが必要な場合に利用可能な休暇制度

◆JMO(Japan Medical Office)

グローバルメディカル部門の日本機関として、国内の医療用医薬品ビジネスを所管するジャパンファーマビジネスユニット(Japan Pharma Business Unit 「JPBU」)に所属し国内外のタケダの組織と連携している。国内の医学専門家との医科学的交流に基づくエビデンス創出、産官学連携を通じたデジタル活用、プロモーション/ノンプロモーション資材のレビュー、市販後調査等、業務内容は多岐にわたる。自社医薬品の価値を、自社医薬品を必要とする患者さんに、適切なタイミングでお届けすべく医科学的な視点から中立的に活動する専門家集団。

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