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サイエンスとビジネスの両立―製薬業界をリードするタケダのMSL

Hitoshi. U
Medical Franchise Rare Disease
Medical Engagement Head (MSL Head)
(所属/タイトルは取材当時のものです。)

薬学系大学院で学位取得後、外資系製薬企業で研究所・臨床開発・メディカルアフェアーズ部門を経験し、MSL(Medical Science Liaison)組織の立上げを実施。別会社でもMSL組織の立上げを経験し、シャイアー・ジャパンからタケダのJMO(Japan Medical Office)に転籍。

  • JMOのMSL Headとしての役割
  • 信頼関係を構築することでチームメンバーが安心して働ける環境を整備
  • MSLの役割に集中できるJMOの充実したサポート体制


JMOのMSL Headとしての役割

私は外資系製薬企業で開発職を務めた後、専門知識を活かしてMSLになりました。国内でメディカルアフェアーズ部門を発足させる企業が相次いだ時期、組織の立ち上げに携わった経験もあります。2019年にシャイアー・タケダの統合に伴い、JMOに加わりました。グローバルに展開する日本発の研究開発型バイオ医薬品のリーディングカンパニーであるタケダが生命に直結することが多い希少疾患治療の課題解決に取り組む意義は大きく、症状が千差万別の希少疾患分野において、専門知識と経験を持つMSLの役割は大きいと考えています。

MSLには高度なサイエンスの知識が求められますが、それだけで務まるものではなく、サイエンスとビジネスのバランスが大切です。現場でMSLが専門性を発揮できるように環境を整え、育成をサポートするのがMSL Headである私の役割だと考えています。

信頼関係を構築することでチームメンバーが安心して働ける環境を整備

2020年以降の新型コロナウイルス感染症の流行拡大は、MSLの活動にも大きな影響を及ぼしました。Key Opinion Leaderとの面会機会が減少するなかで、どのようにリモート環境を活用して限られた面会の場に繋げるかという、これまでになかった課題も出てきました。しかし、この状況をどう捉えて取り組むのかはその人次第です。私自身は新たな課題も含めてリモートワーク環境を享受し、制限のあるなかで最大限の能力を発揮するにはどうすれば良いのかという思考で取り組んできました。

それはMSLのチーム構築においても同様です。リモート環境下で、チームメンバーを協調させる難しさはあります。特にJMOはバックグラウンドが異なるメンバーで構成されており、異なる視点が入ることで新たな発想が生み出されるメリットがある一方、チームメンバーがお互いを尊重し、良いものを取り入れていく文化が根付いていなければ、画一的な組織よりもバラバラになるリスクがあります。

しかし、そこに信頼関係があれば、同じ方向を向いてメンバー自らが動けるチームになりますし、多様性のあるチームだからこそ、そのマインドの醸成が重要だと考えています。例えば、誰かをサポートする必要があった場合、サポートするメンバーがそれを負担と考えるのか、短期間で経験値が上がって得だと考えられるのかということです。

メンバーが安心して働くことができるように現場で経験を積ませながら指導したり、方向づけをしたりすることでチームの信頼関係を築き、そのなかで良いアイデアを出し合い協調できる雰囲気をつくるなかでマインドが醸成され、メンバーの専門性の向上、チーム全体の成長につながると考えています。

MSLの役割に集中できるJMOの充実したサポート体制

JMOは多くの部署が独立しており、そのサポート体制も充実しています。専門性の高い部署からのサポートを受けながらMSLの役割に集中できるのは、大きな組織で働くことの魅力のひとつです。例えばJMOではMSLは、メディカル活動方針作成に関わり・実行します。また臨床研究や資材の作成・レビューを担当する専門部署のサポートを得て、MSLはメディカル活動を実施しています。

MSLはまだ歴史が浅い新しい職種です。だからこそいま現場で活躍しているMSL、これからMSLを目指す人は、この職種の役割を一緒に確立し、製薬業界に求められる職種へと育てていく使命があります。特にタケダはグローバルに展開する日本発の研究開発型バイオ医薬品のリーディングカンパニーであり、MSLのロールモデルを示し、価値を高める役割がありますし、考えを共有できる仲間とともに、一緒にそのモデルを作り上げたいと考えています。

◆JMO(Japan Medical Office)

グローバルメディカル部門の日本機関として、国内の医療用医薬品ビジネスを所管するジャパンファーマビジネスユニット(Japan Pharma Business Unit 「JPBU」)に所属し国内外のタケダの組織と連携している。国内の医学専門家との医科学的交流に基づくエビデンス創出、産官学連携を通じたデジタル活用、プロモーション/ノンプロモーション資材のレビュー、市販後調査等、業務内容は多岐にわたる。自社医薬品の価値を、自社医薬品を必要とする患者さんに、適切なタイミングでお届けすべく医科学的な視点から中立的に活動する専門家集団。


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