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非小細胞肺がん患者の肺がん関連遺伝子検査に関する認識および実施状況を調査した研究結果の世界肺癌学会での発表について

2023年9月13日


当社は、このたび、2023年9月9日から12日にかけてシンガポールで開催された世界肺癌学会(The IASLC 2023 World Conference on Lung Cancer: WCLC2023)の年次総会において、非小細胞肺がんの患者さんの肺がん関連遺伝子検査(コンパニオン診断)に関する認識や実施状況を調査した研究(UMIN000048933、以下、「本研究」)結果を発表したことをお知らせします※1。これまでに、がん患者さんを対象とした遺伝子検査に関する意識調査はあったものの、肺がん患者さんを対象とした遺伝子検査の実情に関する研究は限定的でした。そこで本研究では、肺がんにおける最適な個別化医療の達成のために重要な因子を同定し、個別化医療の現状を明らかにすることを目的として実施しました。


現在、日本では、医学研究・臨床試験における「患者・市民参画(Patient and Public Involvement: PPI)」に関する取り組みが推進されています。これを受け、本研究では、肺がん患者さんの視点を研究内容に取り入れることを目指し、国内の複数の肺がん患者団体と協働し、さらには肺がん患者団体、肺がん診療医師、ゲノム情報解析企業および当社から成るマルチステークホルダーを構成員とするプロトコル委員会を設置し、研究実施計画書および調査票の作成、調査結果の解釈を行いました。
調査対象は、18歳以上の非小細胞肺がんの患者さんで、薬物治療を現在受けている、または過去に受けたことがあり、調査画面で同意が得られた患者さんを対象としました。調査に際しては、NPO法人肺がん患者の会ワンステップを通じて回答を募集し、すべての設問に回答した222名のうち適格性基準に合致した214名を解析対象としました。


本研究結果を通じて明らかになった主なポイントは以下のとおりです。※2

  • 遺伝子検査に関する情報源について、「医師」と回答した患者さんが最も多く、次いで「インターネット」「公的機関ウェブサイト」等が利用されていた
  • 患者さんはできるだけ多くの遺伝子を検査することを希望している傾向がみられた。一方、実際には、検体量・治療開始までの期間・保険償還などの問題から、患者さんの要望との間にギャップが生じる可能性があり、患者さんと医師との適切なコミュニケーションが重要と考えられた
  • 患者さんの半数近くが医師に治療方針の決定を委ねているという過去報告もある中、本研究結果では、遺伝子検査の実施方針決定に関して「医師から十分な説明を受け、医師と話し合ったうえで、医師と合意して進めたい」と回答した患者さんの割合が高かった


今回の世界肺癌学会で本研究結果を発表したNPO法人肺がん患者の会ワンステップ代表 長谷川一男さんは、「本研究に参加いただいた多くの肺がん患者さんにお礼を申し上げます。この研究結果を足がかりとし、引き続きがん患者さんを取り巻く様々なステークホルダーが力を結束することで、全ての肺がん患者さんが治療機会を逸失することなく最適な個別化医療へのアクセスが可能となる環境の構築が実現することを心から望んでいます」と述べています。


当社では、あらゆる意思決定において、患者さんに寄り添い、人々と信頼関係を築き、社会的評価を向上させ、従業員は存在意義(パーパス)の実現に向かって事業の発展に取り組み、すべてのステークホルダーや社会に持続的な価値を提供しています。この方針に基づき、当社の日本オンコロジー事業部では、着目する5つのがん医療課題を「Takeda Japan Oncology Policy」として掲げています。本研究はその課題の一つ、「がんゲノム医療の提供体制の構築」の実現に向けたものです。さらに日本オンコロジー事業部では、患者団体・医療関係団体・企業間のパートナーシップを通じて、がんゲノム医療の現状と課題を約1年間にわたり議論した結果をディスカッション・ペーパー「がんゲノム医療の明日に向けて」として発行しており、引き続き、ステークホルダー間の連携を図るとともに、日本における患者さんを中心とした適切ながん医療の実現を目指し、支援してまいります。


※1 MA05.03 Questionnaire Survey on the Experience and Awareness of Personalized Medicine in Patients with Lung Cancer
K. Hasegawa1, K. Onishi2, H. Aoshima1, K. Nishimura3, S. Iizumi4, M. Hiraoka4, N. Yamaguchi4, Y. Kuwahara4, R. Tsubouchi4, T. Sawa5,6
1NPO Lung Cancer Patients Group One Step, Kanagawa/JP ,2Mie Lung Cancer Patients Association, Mie/JP ,3Xcoo, Inc., Tokyo/JP ,4Takeda Pharmaceutical Company Limited, Tokyo/JP ,5Kitagata Home-visit Care Clinic, Gifu/JP ,6Gifu Municipal Hospital, Gifu/JP


ご参考:日本語表記
長谷川一男1、大西幸次2、青島央和1、西村邦裕3、飯泉桜4、平岡学4、山口直也4、桒原雄樹4、坪内良一4、澤祥幸5,6
1NPO法人肺がん患者の会ワンステップ、2三重肺がん患者の会、3株式会社テンクー、4武田薬品工業株式会社、5北方在宅クリニック、6岐阜市民病院


※2 本研究の主要評価項目(個別化医療を受ける機会について)の結果は、2023年6月22日から24日にかけて奈良県で開催された第8回日本がんサポーティブケア学会学術集会にて報告しており、今回は副次評価・探索的項目に関して報告いたしました。


<武田薬品について>

武田薬品工業株式会社(TSE:4502/NYSE:TAK) は、世界中の人々の健康と、輝かしい未来に貢献することを目指しています。消化器系・炎症性疾患、希少疾患、血漿分画製剤、オンコロジー(がん)、ニューロサイエンス(神経精神疾患)、ワクチンといった主要な疾患領域および事業分野において、革新的な医薬品の創出に向けて取り組んでいます。パートナーとともに、強固かつ多様なパイプラインを構築することで新たな治療選択肢をお届けし、患者さんの生活の質の向上に貢献できるよう活動しています。武田薬品は、日本に本社を置き、自らの企業理念に基づき患者さんを中心に考えるというバリュー(価値観)を根幹とする、研究開発型のバイオ医薬品のリーディングカンパニーです。2世紀以上にわたり形作られてきた価値観に基づき、社会における存在意義(パーパス)を果たすため、約80の国と地域で活動しています。
詳細についてはhttps://www.takeda.com/jp/をご覧ください。


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本ニュースリリース及び本ニュースリリースに関して配布された資料には、武田薬品の見積もり、予測、目標及び計画を含む武田薬品の将来の事業、将来のポジション及び業績に関する将来見通し情報、理念又は見解が含まれています。将来見通し情報は、「目標にする(targets)」、「計画する(plans)」、「信じる(believes)」、「望む(hopes)」、「継続する(continues)」、「期待する(expects)」、「めざす(aims)」、「意図する(intends)」、「確実にする(ensures)」、「だろう(will)」、「かもしれない(may)」、「すべきであろう(should)」、「であろう(would)」、「かもしれない(could)」、「予想される(anticipates)」、「見込む(estimates)」、「予想する(projects)」などの用語若しくは同様の表現又はそれらの否定表現を含むことが多いですが、それに限られるものではありません。これら将来見通し情報は、多くの重要な要因に関する前提に基づいており、実際の結果は、将来見通し情報において明示又は暗示された将来の結果とは大きく異なる可能性があります。その重要な要因には、日本及び米国の一般的な経済条件を含む武田薬品のグローバルな事業を取り巻く経済状況、競合製品の出現と開発、世界的な医療制度改革を含む関連法規の変更、臨床的成功及び規制当局による判断とその時期の不確実性を含む新製品開発に内在する困難、新製品及び既存製品の商業的成功の不確実性、製造における困難又は遅延、金利及び為替の変動、市場で販売された製品又は候補製品の安全性又は有効性に関するクレーム又は懸念、新規コロナウイルス・パンデミックのような健康危機が、武田薬品が事業を行う国の政府を含む武田薬品とその顧客及び供給業者又は武田薬品の事業の他の側面に及ぼす影響、買収対象企業とのPMI(買収後の統合活動)の時期及び影響、武田薬品の事業にとっての非中核資産を売却する能力及びかかる資産売却のタイミング、当社による省エネルギーへの取り組み及び将来の再生可能エネルギー又は低炭素エネルギー技術の発展による当社の温室効果ガス排出量の削減の程度、武田薬品のウェブサイト( https://www.takeda.com/jp/investors/sec-filings-and-security-reports/ )又はwww.sec.govにおいて閲覧可能な米国証券取引委員会に提出したForm 20-Fによる最新の年次報告書並びに武田薬品の他の報告書において特定されたその他の要因が含まれます。武田薬品は、法律や証券取引所の規則により要請される場合を除き、本ニュースリリースに含まれる、又は武田薬品が提示するいかなる将来見通し情報を更新する義務を負うものではありません。過去の実績は将来の経営結果の指針とはならず、また、本ニュースリリースにおける武田薬品の経営結果及び情報は武田薬品の将来の経営結果を示すものではなく、また、その予測、予想、保証又は見積もりではありません。


以上