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モルガン・スタンレー主催のライブイベントに経営陣が登壇

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タケダのサルウコスCFOとプランプR&Dプレジデントが、9月12日にニューヨークで開催されたモルガン・スタンレー主催の「第20回アニュアル・グローバル・ヘルスケア・カンファレンス(20th Annual Global Healthcare Conference)」のライブイベントに登壇し、財務の健全性と成長の可能性、革新的な医薬品や後期開発プログラムなどタケダの現状について語りました。

 

モルガン・スタンレー主催のライブイベントに経営陣が登壇

タケダのコスタ・サルウコス チーフ フィナンシャル オフィサー(CFO)とアンドリュー ・プランプ リサーチ&デベロップメント プレジデントが、9月12日にニューヨークで開催されたモルガン・スタンレー主催の「第20回アニュアル・グローバル・ヘルスケア・カンファレンス(20th Annual Global Healthcare Conference)」のライブイベントに登壇しました。

サルウコスCFOは、タケダの財務の力強さと成長の可能性について、「第1四半期のコア売上収益1は、CERべース2で+26%と伸長したタケダの成長製品と新製品が牽引し、+8.3%となりました」と述べるとともに、経費管理の徹底による利益率の改善についても説明しました。

また、サルウコスCFOは、売上収益の50%を米国事業が占めていることから円安の恩恵を受けて通期の業績に追い風になる可能性があると述べました。そして、第1四半期の売上収益が堅調に推移したことについては、為替の追い風を除いても、今後1年間への自信につながると期待感を示しました。

 

さまざまな困難を超えて革新的な医薬品を開発

プランプR&Dプレジデントは、当社の10の後期開発段階プログラムのうち4のプログラムについては、既に最初の承認を取得していることを紹介し、「私たちの最終目標は、革新的な医薬品をより早く患者さんにお届けし、患者さんの生活がより良いものとなるようにすることです」と述べました。

また、プランプR&Dプレジデントは、最近インドネシアで承認されたデング熱のワクチンQdengaは、10年間ひたむきに取り組んできたものであり、タケダがパイプラインを患者さんにお届けすることを実現した事例の一つであると述べました。蚊が媒介するウイルス性疾患は、インドネシアをはじめとする東南アジアの多くの地域で流行しています。

Qdengaの最終の解析データとともに、タケダは、本ワクチンを審査中の欧州当局に最近提出し、近いうちに米国においても同様の承認申請を行う予定です。

また、2021年末に米国食品医薬品局に承認されたLivtencityについては、米国内の移植センターの50%以上で、移植後感染症治療薬として、少なくとも1人の患者に対して既に治療が開始されたことを紹介しました。今後、世界中の患者さんの生活をより良くするためのパイプラインから革新的なデータが出ることを期待しています。

本イベントの録音音声は、タケダのウェブサイトから主催者ウェブサイトにアクセスしてお聴きください。(英語音声のみ)

 

(1) Coreベースの業績は、IFRSに準拠して算出される財務ベースの業績から、無形資産償却費および減損損失、その他の営業収益および営業費用、特定のジョイントベンチャー関連の会計処理の影響、非定常的な事象に基づく影響、企業買収に係る会計処理の影響や買収関連費用など、本業に起因しない(非中核)事象による影響を、各勘定科目に該当する範囲で調整して算出されます。なお、コア売上収益を含む当社のNon-IFRS指標に関する詳細は2022年度第1四半期決算説明会のスライド2およびA-1からA-16(https://www.takeda.com/investors/financial-results/)にてご確認いただけます。
(2)
CER(Constant Exchange Rate:恒常為替レート)ベースの増減は、当期の財務ベースの業績もしくはCore業績について、前年同期に適用した為替レートを用いて換算することにより、前年同期との比較において為替影響を控除するものです。CERを含む当社のNon-IFRS指標に関する詳細は、当社の2022年度第1四半期決算説明会のスライド2およびA-1~A-16(https://www.takeda.com/investors/financial-results/)にてご確認いただけます。

医療情報:本プレゼンテーションには、製品に関する情報が含まれておりますが、それらの製品は、すべての国で発売されているものではなく、また国によって異なる商標、効能、用量等で販売されている場合もあります。ここに記載 されている情報は、開発品を含むいかなる医療用医薬品を勧誘、宣伝又は広告するものではありません。