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ジェフリーズ・ヘルスケア・カンファレンスに経営陣が登壇

 

クリストフ・ウェバー社長CEOがコスタ・サルウコスCFO、アンドリュー・プランプ リサーチ&デベロップメント プレジデントとともに、米国で行われたジェフリーズ・ヘルスケア・カンファレンスに登壇しました。3人は座談会(ファイアサイド・チャット)形式のイベントに臨み、好調に推移した2021年度の業績と、次年度への期待について活発な議論を行いました。

座談会の中では、2021年度は2013年以来もっとも成長が加速した1年であり、売上収益[1]の成長を達成したことが紹介されました。タケダの成長は、オンコロジー、希少遺伝子疾患、希少血液疾患、ニューロサイエンス(神経精神疾患)、消化器系疾患、血漿分画製剤及びワクチンという領域にわたる多様でバランスの取れたポートフォリオによるものです。タケダは、患者さんの未だ満たされないアンメット・ニーズに応え、新たな価値を提供するため、成長製品、新製品を新たな市場で提供しようとしています。

2021年度は患者さんに新たな治療法をお届けすることができ、当社として日本、中国、米国、欧州という地域で得た新規候補物質の承認の合計が単年度で最多となりました。

パイプラインの成長は引き続き私たちの最優先事項であり、開発品目の90%は6年前には存在していませんでした。10の後期開発段階にあるプログラムは今後申請、承認を経て当社の新たな成長につながると考えています。

タケダの存在意義は、世界中の人々の健康と、輝かしい未来に貢献することです。これは私たちの成長戦略
の根底に存在するとともに、10年先にわたる成長を促す原動力となります。

座談会の様子が記録された動画は、こちらから視聴いただくことができます(英語のみ)

 

[1]売上収益は、Non-IFRS指標(IFRSに準拠して計算・表示されていない指標)です。当社のNon-IFRS指標に関する詳細およびIFRSに準拠して計算・表示された最も直接的に比較できる指標との調整表については、当社の2021年度通期決算説明会のスライド36、49および51(takeda.com/investors/financial-resultsでご覧いただけます)をご参照ください。


 

将来に関する見通し情報

本情報及び本情報に関して配布された資料には、武田薬品の見積もり、予測、目標、計画及び、温室効果ガス排出量の削減目標を含む当社の将来の事業、将来のポジション及び業績に関する将来見通し情報、理念又は見解が含まれています。将来見通し情報は、「目標にする(targets)」、「計画する(plans)」、「信じる(believes)」、「望む(hopes)」、「継続する(continues)」、「期待する(expects)」、「めざす(aims)」、「意図する(intends)」、「確実にする(ensures)」、「だろう(will)」、「かもしれない(may)」、「すべきであろう(should)」、「であろう(would)」、「することができた(could)」、「予想される(anticipates)」、「見込む(estimates)」、「予想する(projects)」などの用語若しくは同様の表現又はそれらの否定表現を含むことが多いですが、それに限られるものではありません。これら将来見通し情報は、多くの重要な要因に関する前提に基づいており、実際の業績は、将来見通し情報において明示又は暗示された将来の業績とは大きく異なる可能性があります。その重要な要因には、当社による省エネルギーへの取り組みや、将来の再生可能エネルギー又は低炭素エネルギー技術の発展による当社の温室効果ガス排出量の削減、日本及び米国の一般的な経済条件を含む当社のグローバルな事業を取り巻く経済状況、競合製品の出現と開発、世界的な医療制度改革を含む関連法規の変更、臨床的成功及び規制当局による判断とその時期の不確実性を含む新製品開発に内在する困難、新製品および既存製品の商業的成功の不確実性、製造における困難又は遅延、金利及び為替の変動、市場で販売された製品又は候補製品の安全性又は有効性に関するクレーム又は懸念、新規コロナウイルス・パンデミックのような健康危機が、当社が事業を行う国の政府を含む当社とその顧客及び供給業者又は当社事業の他の側面に及ぼす影響、買収対象企業とのPMI(買収後の統合活動)の時期及び影響、武田薬品の事業にとってのノン・コア資産を売却する能力及びかかる資産売却のタイミング、当社のウェブサイト(https://w​ww.takeda.​com/invest​ors/report​s/sec-fili​ngs/)又はwww.sec.gov において閲覧可能な米国証券取引委員会に提出したForm 20-Fによる最新の年次報告書及び当社の他の報告書において特定されたその他の要因が含まれます。武田薬品は、法律や証券取引所の規則により要請される場合を除き、本情報に含まれる、又は当社が提示するいかなる将来見通し情報を更新する義務を負うものではありません。過去の実績は将来の経営結果の指針とはならず、また、本情報における武田薬品の経営結果は武田薬品の将来の経営結果又はその公表を示すものではなく、その予測、予想、保証又は見積もりではありません。