アクセシビリティ機能を有効化 アクセシビリティ機能を有効化

新たなネットゼロ目標を公表 2035年および2040年に向けて取り組みを加速

netzero.jpg

 

私たちは、2035年までにはスコープ1と2に含まれる自社が直接的および間接的に排出する温室効果ガス(GHG)排出量のネットゼロ(実質ゼロ)[1] を達成する目標を前倒しで進めています。また、スコープ3(現在の推計値)を含むバリューチェーン全体の排出量については、2040年までにはネットゼロを達成することとしています。

 

これまでの取り組みを振り返ると、タケダは2020年に初めてカーボンニュートラルを達成しました。これは、社内の省エネルギー対策、再生可能エネルギーや森林保護プロジェクトなど二酸化炭素の排出を抑えるプロジェクトに投資を行い、残りの二酸化炭素の排出量を相殺することによって達成したものです。

 

ネットゼロは、さらにその先を目指しています。二酸化炭素の排出量を少なくとも 90% 削減し、その上で直接的な二酸化炭素回収のためのプロジェクトや新しい森林の育成に投資するなど、残りの二酸化炭素を除去するための新たな対策を取ることを意味します。


私たちの新しい目標はより早く二酸化炭素の排出量を削減し、地球を守るための道筋をつけることであり、タケダは、同業他社の中で最も積極的な気候変動対策への取り組みを進めています。

 

大薮貴子チーフ グローバル コーポレート アフェアーズ&サステナビリティ オフィサーは、「この新しいネットゼロ目標は、私たちの存在意義(パーパス)を果たすためのサステナビリティ の取り組みを、さらに前進させるものでもあります。私たちは、患者さんのニーズに持続可能な解決策をお届けするとともに、長期的な社会的価値を創造しながら事業を発展していきたいと考えています」と述べています。

 

[1]  当社は、カーボンニュートラルと排出量ネットゼロを温室効果ガスプロトコルに基づき定義しています。


 

将来に関する見通し情報

本情報及び本情報に関して配布された資料には、武田薬品の見積もり、予測、目標、計画及び、温室効果ガス排出量の削減目標を含む当社の将来の事業、将来のポジション及び業績に関する将来見通し情報、理念又は見解が含まれています。将来見通し情報は、「目標にする(targets)」、「計画する(plans)」、「信じる(believes)」、「望む(hopes)」、「継続する(continues)」、「期待する(expects)」、「めざす(aims)」、「意図する(intends)」、「確実にする(ensures)」、「だろう(will)」、「かもしれない(may)」、「すべきであろう(should)」、「であろう(would)」、「することができた(could)」、「予想される(anticipates)」、「見込む(estimates)」、「予想する(projects)」などの用語若しくは同様の表現又はそれらの否定表現を含むことが多いですが、それに限られるものではありません。これら将来見通し情報は、多くの重要な要因に関する前提に基づいており、実際の業績は、将来見通し情報において明示又は暗示された将来の業績とは大きく異なる可能性があります。その重要な要因には、当社による省エネルギーへの取り組みや、将来の再生可能エネルギー又は低炭素エネルギー技術の発展による当社の温室効果ガス排出量の削減、日本及び米国の一般的な経済条件を含む当社のグローバルな事業を取り巻く経済状況、競合製品の出現と開発、世界的な医療制度改革を含む関連法規の変更、臨床的成功及び規制当局による判断とその時期の不確実性を含む新製品開発に内在する困難、新製品および既存製品の商業的成功の不確実性、製造における困難又は遅延、金利及び為替の変動、市場で販売された製品又は候補製品の安全性又は有効性に関するクレーム又は懸念、新規コロナウイルス・パンデミックのような健康危機が、当社が事業を行う国の政府を含む当社とその顧客及び供給業者又は当社事業の他の側面に及ぼす影響、買収対象企業とのPMI(買収後の統合活動)の時期及び影響、武田薬品の事業にとってのノン・コア資産を売却する能力及びかかる資産売却のタイミング、当社のウェブサイト(https://w​ww.takeda.​com/invest​ors/report​s/sec-fili​ngs/)又はwww.sec.gov において閲覧可能な米国証券取引委員会に提出したForm 20-Fによる最新の年次報告書及び当社の他の報告書において特定されたその他の要因が含まれます。武田薬品は、法律や証券取引所の規則により要請される場合を除き、本情報に含まれる、又は当社が提示するいかなる将来見通し情報を更新する義務を負うものではありません。過去の実績は将来の経営結果の指針とはならず、また、本情報における武田薬品の経営結果は武田薬品の将来の経営結果又はその公表を示すものではなく、その予測、予想、保証又は見積もりではありません。