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医師の経験を活かしてタケダの“患者さんに寄り添う”を追求

Patcharapim. T
Medical Franchise Neuroscience & Primary Care
Medical Unit Head
(所属/タイトルは取材当時のものです。)

精神科医師。タイ王国にて医師免許取得。同国において最も長い歴史を持つChulalongkorn大学他での勤務後、日本の国立大学大学院で博士課程に進学、在学中にタケダに入社。

  • 多様性を認める組織への共感で入社を決意
  • 臨床医時代と同じ“患者さんに寄り添う”という考え方で医療に貢献
  • 時間に縛られない柔軟な働き方でプライベートも充実


多様性を認める組織への共感で入社を決意

私は、タケダのJMO(Japan Medical Office)に入社するまで、医師として臨床現場で勤務していました。製薬企業に入社したのはタケダが初めてです。経営やリーダーシップに関心を持ったことが、製薬企業に転職を決めた主な理由でした。

近年は資格を活かしてメディカルアフェアーズ部門で活躍する医師も増えています。私自身も転職に際していくつかの企業の選択肢がありましたが、タケダの性別、年齢、国籍、性的指向や性自認、宗教などの属性に関係なく、さまざまなスキルを持つ人が協働できるDE&I(Diversity Equity & Inclusion)の考え方・取り組みに共感したため入社を決めました。

JMOには社内の他部署から異動してきたメンバーや、他の製薬企業からの転職者、他業種の経験者、私のような医師や看護師などの医療関係者など、メンバーの背景は多様です。また、従業員が能力を最大限に発揮し生き生きと働ける環境、そしてインクルーシブな文化が根付いています。

JMOが“患者さんに寄り添う”活動ができる環境であり、その実現に適しているのは、バックグラウンドが異なるメンバー同士が多角的な視点で意見を出し合い、それを聞き入れることができる多様性のある組織だからだと考えています。チームメンバーの多岐にわたる意見を聞くことでより良い解決策を導き出すことができるのです。

臨床医時代と同じ“患者さんに寄り添う”という考え方で医療に貢献

医師として目の前の患者さんに向き合うことはとても大切なことです。現在、アプローチは変わったものの、私自身も変わらず“患者さんに寄り添う”という考え方で活動しており、JMOの仲間たちは皆、多くの臨床医と同じ“患者さんに寄り添う”という考え方を共有しています。

実際に私たちのチームのKey Performance Indicatorには、患者さんに寄り添う活動が盛り込まれています。私は医師としての経験を活かし、アンメットメディカルニーズを発掘し、Key Opinion Leaderとの医科学的交流を通じ、新しい治療法の開発や医療格差の解消に貢献すべく活動しています。医師と製薬企業の橋渡し役として広く社会に貢献し、医療における課題解決を目指しています。

時間に縛られない柔軟な働き方でプライベートも充実

JMOでは活動に必要なスキルアップ支援にも力を入れており、私はオンライン研修を受講して英語力の向上を図りました。

また、JMOに転職した動機のひとつでもある経営やリーダーシップに関しては、同僚やマネジャーが勧めてくれたプロジェクトマネンジメントに関する書籍で学んでいます。新型コロナウイルス感染症の流行拡大でリモートワークが推進され、改めてリーダーシップについて学ぶ必要性を感じました。将来的にはプロジェクトマネンジメントに関するスキルを深く学びたいと考えています。

JMOでの仕事が充実しているのは、働き方も深く関係しています。私は主にリモートワークで、働き方を自分で管理しています。例えば昼休憩に夕食の準備をしたり、子どもを迎えに行ったり、時間に縛られない柔軟な働き方ができてます。ワークライフバランスが良い環境が仕事へのモチベーション向上につながっています。

*DE&I(Diversity Equity & Inclusion):多様性、公平性、包括性。タケダでは、個人の性別、年齢、国籍、性的指向や性自認、宗教などの属性にかかわらず、雇用、昇進、異動、報酬、研修などの機会を公平に提供することで、従業員が能力を最大限に発揮し、生き生きと働ける環境づくりに努めています。個性を認め合い、お互いに尊重し合うことで、ハラスメントのない安全で健康に配慮した職場を実現しています。

◆JMO(Japan Medical Office)

グローバルメディカル部門の日本機関として、国内の医療用医薬品ビジネスを所管するジャパンファーマビジネスユニット(Japan Pharma Business Unit 「JPBU」)に所属し国内外のタケダの組織と連携している。国内の医学専門家との医科学的交流に基づくエビデンス創出、産官学連携を通じたデジタル活用、プロモーション/ノンプロモーション資材のレビュー、市販後調査等、業務内容は多岐にわたる。自社医薬品の価値を、自社医薬品を必要とする患者さんに、適切なタイミングでお届けすべく医科学的な視点から中立的に活動する専門家集団。

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