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⽇本オンコロジー事業部、ロイター社主催の Pharma Japan2022 に登壇

2022年9月28日から9月29日に開催された製薬企業のエグゼクティブ・カンファレンス「Pharma Japan 2022」に、日本オンコロジー事業部ストラテジックポートフォリオプランニング部長の榊原由紀子および、メディカルアフェアーズ部長の添田純平が登壇し「産学連携によるデータ&デジタルの利活用を通じ、がん個別化医療の推進による患者さん中心の医療実現に貢献する」をテーマに講演しました。

榊原より、オンコロジー事業部が新製品の発売や適応拡大によって、がん患者さんへ治療選択肢を提供し持続的成長を目指すことや、タケダが着目するがん医療課題について説明。がん患者さんが抱える重要課題の解決に向けて同事業部が推進する具体的な取り組みを紹介しました。患者さんに向けたプラットフォーム「A compass for life with cancer」の提供や、今年8月に共同発行したディスカッション・ペーパー「がんゲノム医療の明日に向けて」を例に、「がん医療・がん患者さんが抱える重要課題に対してタケダ単独ではなく、さまざまなステークホルダーとパートナーシップを構築し解決策に向けて取り組むことの重要性」を強調しました。

続いて添田より、がん患者さんの医薬品アクセス迅速化に向けたデータ活用機会の探索・推進について説明しました。電子カルテが抱える現在の課題に着目し、ICT(情報通信技術)を用いて可視化された「ペイシェント・ジャーニーのマッピング」を通じて患者さんを取り巻く実臨床上のアンメットニーズを抽出し、スタンダート治療をたどれない患者さんに向けての取り組みを説明しました。また、国立がん研究センター東病院と協働し、患者さんが抱える医療品開発における不利益の解決について共有しました。対象患者さんが少ない領域に対して、製薬企業が積極的に治験、臨床試験データを提供し、ヒストリカル対照データを利活用することで、治療開発の加速に貢献する取り組みを紹介しました。「医療の質の向上と、患者さん目線での適切な情報・治療選択肢を届けるためには、複数組織の協働によるプラットフォームの整備が大変重要である」と語りました。

質疑応答セッションでは、「電子カルテの整備における苦労への共感」や「エビデンス以外での社会への還元方法について」コメントが寄せられました。添田より、「製薬企業の立場から、課題やデメリットを明確化することや、アカデミアとの協働により事例を論文化し積極的に配信すること、また同業を含む、幅広いステークホルダーとの取り組みによって患者さんに貢献したい」と熱意を伝えました。
日本オンコロジー事業部は、がん医療およびがん患者さんへのさらなる貢献を目指し、パートナーシップの推進と持続的な研究データ基盤の構築を目指します。

Pharma Japan2022は、製薬企業リーダーが戦略的に最先端の議題について話し合う日本で最も影響力のある年次フォーラムのひとつです。今年は、カスタマーエンゲージメント、コマーシャル、メディカルアフェアーズ、RWE、クリニカルの各リーダーが集まり、これからの社会における戦略、デジタル技術及びデータの具体的な取り組みを業界のステークホルダーとともに2日間にわたり共有し、議論を行いました。